2020年『働き方改革』の学生への影響は?希望就職先が話題

【働き方改革】学生への影響は?
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働き方改革という言葉をよく聞くけれど、その内容をよく分かっていないという方がいます。
さらに、その意味を分かったうえで、大学生の就職先選定に影響が出ています。

希望どおりに就職を果たすために、働き方改革に合わせた準備が必要になってきます。
そこで以下では、働き方改革の内容から、学生の変化する就職先、そこで働くために必要な準備などについて解説していきます。

働き方改革=ワークライフバランスの拡充

働き方改革という言葉が、近年ではよく聞かれるようになっています。
働き方改革は、基本的にはワークライフバランスを意味しています。

ワークライフバランスについても、最近よく出てくる言葉です。
求人を出している企業の多くが、このワークライフバランスを押し出してアピールしています。

ワークライフバランスとは残業時間の縮減

ワークライフバランスワークライフバランスというのは、つまりは長時間労働を是正して、プライベートの時間と両立させましょう、という考え方です。

簡単にいえば、残業時間の短縮です。
ひと昔前の労働者の価値観では、長い時間働くことこそ至高、といった価値観が横行していました。

残業こそ美学、と捉えられていたわけです。
それは、経営者側に限ったことではなく、被用者側にも当てはまります。

かつての残業こそ美学が変化

会社に寝袋を持っていって泊まりこみで仕事をする、ということが珍しくはない時代でした。
そしてそれが、「俺こんなに頑張っててカッコいい」と自己肯定につながり、さらに客観的評価もそう離れたものではありませんでした。

しかし、世の中の考え方の変化、政府の打ち出した働き方改革により、以前の価値観は妥当しなくなっています。

生産性こそ重視される時代に

ここで大事になってくるキーワードが生産性です。
生産性と聞くと、たくさん仕事をしてなるべく多くの成果を出す、とイメージされる人がよくいます。

しかしそうではなくて、いかに短い時間で多くのものを生み出すか、ということに生産性の主眼があります。

■生産性とは結果主義

男性の背中つまり、会社に泊まりこむほど長い時間仕事をしていれば良いというのではなく、結果としてどれだけのことをこなしたのか、ということが求められます。

同じ成果であれば、当然、残業なしの定時で帰っている人のほうが評価は高くなります。
以前は働いている時間こそ評価される側面がありましたが、今ではあくまで結果主義になっているといえます。

■法的に生産性を重視せざるを得ない

厚生労働省の働き方改革について具体的にみてみると、残業時間の上限を原則として月45時間としています(※)。
これは1日あたりにすると2時間ちょっとになります。

※参考:厚生労働省パンフレット 働き方改革 ~ 一億総活躍社会の実現に向けて ~

18時が定時であれば、20時には帰りましょう、という内容です。

以前は22時でも23時でも0時を回っても仕事をしている人がいて、それが評価される面があったことは既に指摘しました。

それが法的に規制されるようになっています。
そのため、いかに短い時間でより多くの成果を出すか、つまり生産性こそ求められる時代になっています。

■生産性の重要度が増した背景

東京の街並み生産性が求められるようになった背景は、労働力人口の低下です。
厚生労働省の発表によると、2017年の労働力人口6,720万人が、2040年には5,460万人になると推計を出しています。
1,260万人も減る計算です(※)。

※参考:朝日新聞デジタル 働く高齢者・女性増えないと労働人口2割減 厚労省推計

となると、高齢者や女性といった時短勤務者を積極的に採用して、いかに生産性を高めるかが経済を衰退させないために必要になってきます。

もちろん、既存の若年層についても、長時間労働で酷使するよりも、労働時間を減らして実際に出す成果を重視するほうが、結果的にみて、さらに長期的に考えて高い生産性を維持できます。

このことから、政府は働き方改革を推進して、生産性こそ重視する社会へ変革しようとしています。

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働き方改革の学生への影響

学生の立場からいうと、ワークライフバランスが浸透するようになったことで、以前のような会社に隷属するリスクを回避できるメリットがあります。

学生側が企業を選べるように

会社に言われるがままに、周囲の先輩たちの働き方に圧されて、自分も長時間の労働を強いられなくて済みます。
働き方改革を根拠づけるのが、労働者の地位向上です。

今では、会社に内定をもらえれば「恩の字」、というのではなくなっています。
求職者のほうが、会社を選び、吟味する時代です。

それこそ、自分が身に付けたいスキルや経験を、体得できる企業を選びます。

転職について考える余裕が生まれる

挑戦するイメージ一度企業に入ってワークライフバランスもなくひたすらに寝る間も惜しんで働く生活だと、比較検討や自身のキャリアを考える暇がありません。

働き方改革によって、家に帰ってから、本当に今の企業と添い遂げて良いのか、自分がもっと成長できる企業は他にあるのではないか、より自分に合った職場ならさらに高い生産性を発揮できるはず、など思索が可能になります。

これに付随して、今では転職が当たり前になっています。

これも残業こそ至高からワークライフバランスが大事、になったのと同様に、近年の特筆すべき変革だといえます。
以前は、新卒で入社した企業で定年まで勤め上げることが、一種の美談と考えられていました。

年功序列、終身雇用型の日本では、一番簡単で陥りやすい価値観でした。
しかし、今ではワークライフバランスの台頭により、短い時間で成果を出す人こそ評価されるようになっています。

結果主義により転職のデメリットが軽減

要は実力主義の本来あるべき形になっているわけです。
新卒入社一筋の50歳よりも、中途1年目の30歳のほうが生産性の高い仕事ができるのであれば、そちらのほうが評価されます。

もちろん、働き方改革、それに伴う価値観の変化がいまだ黎明期でまだ完全に達成されたわけではありません。
そのため、どの企業も完全な実力主義とまではいえず、いまだに年功序列の価値観が濃くはなくても決して薄いとはいえない範囲で残っているケースが多いです。

そのため、実際には実力のないただ勤続年数が長いだけの先輩が高い役職に就いている、ということがあり得ます。
ただ、働き方改革の行きつく先は、実力主義の世の中に他なりません。

生産性重視の社会への変革なわけですから、これは実力主義、成果主義とセットの考え方です。
本当に仕事ができる人が年齢に問わず高い評価を得て、それに見合った対価を得るべきなのは、普通に考えれば誰でも分かります。

特に民間に関しては、市役所の公務員のように仕事ができてもできなくてもただ年を重ねれば決められた規則に沿って収入が増えていくというのは妥当しません。

■自分の実力を発揮できる企業を選ぶ

就職活動学生のマインドセットとしては、まずは自分の実力を発揮できる企業、将来を見据えて体得したい知識や経験が得られる企業を選ぶということです。

数ある企業のなかから、しっかりと情報収集をして選別をします。
実際に働いてからも、企業評価を怠らないようにします。

入ってみないと分からないことは多いです。
働き方改革のおかげで、吟味する時間も、実際に別の選択をする余力も確保されています。

実際に働き出して、だんだんと会社の限界が見えてくる、ということは珍しくありません。
また、この会社のなかでの、自分の成長の限界を感じるケースもあります。

そうなってきたら、かつてのように思考を放棄してただ盲目的に一つの企業に傾倒する必要はありません。
そのときは、紛れもなく転職を考えるタイミングです。

■転職市場が隆盛を極めている

マイナビ転職やリクナビネクスト、エン転職など、多くの転職サイトやエージェントが存在するようになっています。
非常に勢いのある市場です。
大学生のときに就活で使ったサイトの転職版ということで、使いやすいと感じる人は多いです。

今では転職は当たり前です。
転職を一度もしたことがないという人のほうが少ない世の中になっています。
確かに、半年や1年など少ない周期で大した理由もなく頻繁に転職をするのは考えものです。

しかし、会社の将来性や自分のキャリアの限界を感じての転職ならむしろ積極的にするべきです。
実際に転職をすることで限界を突破できた、今まで見えなかった将来が描けるようになった、という声が多く聞かれます。

働き方改革と学生の希望就職先

学生は、このワークライフバランスについてどのくらい重視しているでしょうか。
つまり、実際に就職する企業に対して、働き方改革を求めているのでしょうか。

ワークライフバランスを最重視

マイナビが2020年卒の学生に対して行ったアンケート(※)を参考にみていきます。
学生の企業選びのポイントは、「安定している企業」が一番(39.6%)でした。
さらに休日・休暇の多い会社も高い数値(12.2%)を示しています。

※参考:「2020年卒マイナビ大学生就職意識調査」

さらに学生がいきたくない会社だと、「ノルマのきつそうな会社」が一番(34.7%)です。

このことから、やはり学生も働き方改革に賛成、ワークライフバランスを重視して企業を選んでいることが分かります。

やはり1位は「地方公務員」

ランキング具体的な「就職したい企業・業種ランキング(リスクモンスター調べ)」(※)でみると、1位が地方公務員(31.6%)、2位が国家公務員(18.0%)、3位がGoogle(6.1%)となっています。
数値的にダントツで高いのが地方公務員です。

※参考:マイナビニュース 大学生が就職したい企業ランキング、1位は? – 2位国家公務員、3位Google

安定やワークライフバランスといった言葉からは当然の帰結だと思えます。

Googleは働きやすい企業で高評価

民間ではGoogleが1位です。
Googleは、世界的にも働き方改革の進んだ、働きやすい企業として知られています。

glassdoorの調査による、実際に従業員のアンケートによる有名な企業ランキング(※)があります。
2020年には、Googleは11位にランクインしています。

※参考:glassdoor Best Places to Work in 2020

Googleは世界的なトップ企業で、もちろん安定し、さらに高収入を狙えます。
ワークライフバランスも整っている働きやすい企業ということで、やはり学生からの人気が高いのも当然だと考えられます。

やりたい仕事を選ぶ学生が減少

疑問と理解先のマイナビの調査で特徴的なのが、自分のやりたい仕事ができる会社を選ぶという人が減少傾向にあることです(35.7%、前年比2.4pt減)。

自分のしたい仕事をするよりも、むしろ安定やプライベートを重視していることが分かります。
地方公務員がなりたい仕事1位というのも頷けます。

特に市役所職員であれば、特定の部署にい続けてスペシャリストになれない代わりに、安定やワークライフバランスは高いレベルで手に入ります。

頻繁な異動があるために、自分のやりたい仕事を追及することはできません。
それを犠牲にしても安定や働きやすさを重視する人が多くなっています。

理想は安定×ワークライフバランス×やりがい

理想としては、安定している組織で、ワークライフバランスも整っていて、やりたい仕事ができることです。

これをなすには、同じ公務員のなかでも専門性の高い仕事を選ぶべきです。
市役所の職員では3年ほどで仕事内容の全く異なる部署への異動が繰り返される可能性が高いですから論外です。

あちらを立てればこちらが立たず

たとえば、消防士や警察官、学校の先生などが考えられます。
ただ、お察しの通り、これらの専門職は市役所職員とは異なり、安定はしていてもワークライフバランスという意味では劣ります。

消防士や警察官は深夜の有事にも対応しなければなりません。
小学校の前をかなり夜遅い時間に通ると、いまだに職員室の明かりが点いていることがあります。

これは、教師の誰かがテストの作成や採点などで、残業しているためです。

また、国家公務員の総合職も、各省庁に配属されて国家の中枢を担う極めてやりがいの高い仕事ができます。
ただ、これもまた激務だと知られています。

市役所の現場職員のような緩さはありません。

このように、公務員においては、安定・ワークライフバランス・やりたい仕事を求めるには、あちらを立てればこちらが立たずの状況に陥ります。

民間はワークライフバランスが劣る

ビジネスマン民間については、やはり公務員に比べるとワークライフバランスで劣ります。
さすがに民間では、毎日定時で退社する、というのはいくら働き方改革が進んだとはいえ難しいのが現状です。

厚生労働省のデータ(※)によると、月平均10.2時間となっています。
イメージよりだいぶ少ない残業時間だと考える人が多いです。

※参考:厚生労働省 毎月勤労統計調査 平成31年1月分結果確報

■民間の残業時間の実態

毎日30分ほどしか残業していない計算になるからです。
ただ、これは国の調査で、従業員に直接インタビューしているわけではありません。

会社の代表、つまり雇用者のほうから申告してもらう形式なので、本当に実態に即しているかは懐疑的です。
では、民間団体が被用者側に直接にアンケートを実施して出したデータをみてみます。

リクルートが20~30代の社員に行った調査(※)では、男性のほうが女性よりも残業時間が長いことが分かっています。
これはイメージどおりです。

※参考:リクルートマネジメントソリューションズ 長時間労働に関する実態調査

男性の半数以上は月40時間以上の残業時間だと回答しています。
約2割は、月80時間以上の残業時間となっています。

女性も4割が月40時間以上の残業をしています。

毎日2時間以上の残業がデフォルト

時間に苦しむ男性リクルートのデータによれば、毎日2時間以上の残業が当たり前だと分かります。
先の厚労省の調査よりは、実態に近いと考えられます。

被用者側の回答のほうが、正直に答える確度が高いと考えられるからです。
実際に企業で働いたことがある人に聞けば、やはり同様の意見が得られます。

■民間でも企業により残業がないことも

ただ、企業のなかには残業禁止としていたり、アリだとしても1時間以内の短い時間のみとしていたり、ということがあります。

先のリクルートのデータでも、男性だと約1割、女性だと約2割が月20時間未満の残業時間となっています。

就職前のリサーチで、ワークライフバランスの点、つまりどれだけ真摯に働き方改革に望んでいる企業かを調べあげておきます。

そうすれば、働きがいのある仕事で、プライベートの時間も確保した生活を送れます。

働き方改革と学生の準備

働き方改革は、労働時間を短くして楽をしよう、という目的ではありません。
労働時間を短くすることによって、むしろより多くの成果を生み出そうとする取り組みです。

つまり、ダラダラと長い時間仕事をしていることよりも、短時間でより多くの成果を生み出すことを重視しています。

生産性upが不可欠

植物の矢印公務にしろ民間にしろ、この点に違いはありません。
従来よりも短い時間でプライベートな時間を確保しつつ、給料も同じかそれ以上で仕事そのものにもやりがいを持つ、というのはやはり生産性の向上なくして語れません。

学生がそれらを望むのは前項で指摘した通りです。
では、学生のうちにしておくべきことは、無論、生産性を高めることに他なりません。

企業も政府からの支援を受けて、今後さらにこれまでのような長い就労時間を課すことは難しくなっていきます。
であれば、採用段階で短い時間で結果を出せる、生産性の高い人材を選ぶのは当然のことです。

生産性を高める方法

生産性を上げるには、日常生活から意識する必要があります。
意識を変えて取り組むことで、生産性の高い生活が自然とできるようになります。

生産性というのは、時間を含めたコストをいかに抑えて、より多くの結果を出すかという問題です。
コストは、時間を始めとして、人的資源や経済事情、あらゆる要素を包摂します。

以下に具体的に生産性を上げる方法をみていきます。

■優先順位に照らして取捨選択

ひらめきいきなりあまり大きな声ではいえない例を挙げます。
特に大学生だと、講義で出席を取らないことがあります。
高校生だと、授業に出席するのは当たり前だと考えますが、大学生になるとそうでもありません。

そして、残念なことにどこの大学でも大抵、聞いていても意味のない講義をする教授が存在します。
自分で出版した本をただ朗読しているに過ぎない授業がその代表です。

これなら、その教科書指定された教授の本を、家で素早く読んでしまったほうが効率的です。
最近では授業時間を従来の90分から100分に延長する大学が増えています(※)。

※参考:立教大学 2019年度より授業時間を1回100分に変更

無駄な講義には出席しないで自習

無駄な講義を100分もただ聴いているのでは、生産性という意味では実りのない結果に多大なコストを払うことになり大問題です。

その間に、構内の図書館に行って、官僚になりたい人は国家総合職の勉強をしたり、特定の企業に行きたい人はその就職に役立つ資格の勉強をしたりして、結果的に合格を得たほうが、はるかに生産性の高い時間を過ごしたことになります。

一方で、当然に出席を取る講義だったり、教授の話が面白かったり勉強になったりする場合には、基本的には出たほうが良いです。

ただ、大事な資格試験の前で今はそちらに全力投球したいという場合もあります。
自分でまだ合格に足る学力がないことが分かっていて、それでも講義を欠席してその時間を勉強に充てれば合格ラインに到達できる、そういった思いがある場合、価値ある講義を欠席する選択肢もあり得ます。

要は、まずは得たい結果の優先順位を付けることから始まります。
自分にとって、何が一番大事なのかということです。

生産性ある行動は相対的

弁護士バッジたとえば弁護士になるために法科大学院に進学したいとします。
大学院にもよりますが、たとえば東大のロースクールは学部の成績重視で選抜することで知られています。

となれば、講義にはなるべく出席して試験で良い点を取る必要があります。

一方で、法科大学院に進学することは考えておらず、予備試験に合格して司法試験を受けたかったとします。
これであれば、学部の成績は関係ありません(合格後の就職段階で学部成績を見られる可能性はあります)。

大学在学中の予備試験合格を最優先にしているのであれば、講義を欠席して成績を下げてでも合格を目指す、というのはアリです。

このように自分の一番得たい結果をまず設定します。
そのうえで、何が一番生産性の高い時間の過ごし方かを判断していくわけです。

そしてもちろん、目標設定によってどんな時間の過ごし方が生産性が高いのかは、相対的なものになります。

前出の全く意味のない講義でも、いつも最前列に座って、授業後は決まって質問をしに行き、顔と名前を教授に憶えてもらいます。

そうすることで、良い成績を付けてもらえる可能性が存在します。
成績重視の子は、この方法が生産性が高いといえます。

一方で、予備試験合格を目指している子からしてみれば、必ずしも成績に直結するかも分からないそのような行動は無駄以外の何物でもありません。

そもそも成績につながったとしても、そこに価値を感じていないのですから当然です。

■隙間時間を有効活用

生産性を上げる方法として、隙間時間が重要なキーワードになります。
この隙間時間を上手に使える社会人は、えてして生産性が極めて高い生活を送れています。

通学中

電車の座席学生の隙間時間として代表的なのは、やはり通学中です。
大学生だと電車に乗る人がほとんどですから、ここの時間を上手く使えば、生産性が上がります。

スマホで毎日youtubeを観たり、ゲームをしたりして過ごしているだけでは生産性は無です。
先の資格勉強の例でいえば、毎日1時間の通学時間があるとしたら、この間を勉強に充てることで、大きなフォローになります。

講義間のブランク

後は講義と講義の間の時間も生産性upに寄与します。
大学生だと、2限と5限など、長い時間が空くことがあります。
こういったときに、ただ友だちと無為な時間を過ごすのではなく、図書館で勉強をしたり、自主ゼミを組んだりすることで、生産性の高い時間を過ごせます。

社会人になると、隙間時間が増えます。
出先でカフェに入ったり、少し電車で移動したり、ということがあります。
こういったときにノートPCを開いてメールのチェックや仕事をすることで、生産性を高めます。

学生のうちに意識して隙間時間を上手に使えるようになっておくことで、社会人になってから同期に比べてたくさんの仕事をこなせるようになり、結果的に仕事のできる人と認識されるにつながります。

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働き方改革の学生への影響についてまとめ

働き方改革が進む世の中で、学生のニーズもまたこれに順応して変化しています。
すなわち、ワークライフバランスこそ最も就職で重視するようになっています。

ただ、いくらプライベートが充実しても、やりがいのある仕事ができなければ人生の悦びが半減します。

そこで、就職先の選定にあたっては、ある意味で欲張りになって、安定やワークライフバランスだけではなく、やりがいのある仕事ができるかどうか、という点も考慮すべきです。

それを実現するには、生産性の高い生活を送れるようになり、働き方改革のなかで求められる人材適性に対応していくことが必要です。

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この記事を監修した人

チーム個別指導塾
「大成会」代表
池端 祐次

2013年「合同会社大成会」を設立し、代表を務める。学習塾の運営、教育コンサルティングを主な事業内容とし、札幌市区のチーム個別指導塾「大成会」を運営する。「完璧にできなくても、ただ成りたいものに成れるだけの勉強はできて欲しい。」をモットーに、これまで数多くの生徒さんを志望校の合格へと導いてきた。


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公開日:2020年3月15日 更新日:2024年2月28日
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